日本屋根診断士®協会について:屋根に不安と不満のある方は屋根の専門家・日本屋根診断士®協会の屋根診断士®にご相談ください。

一般社団法人 日本屋根診断士協会

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屋根診断士® 屋根に対する知識と屋根工事の確かな技術を持った「屋根の専門家」

屋根診断士®とは

屋根に対する知識と屋根工事の確かな技術を持った「屋根の専門家」

    屋根診断士イメージ
  • 特許庁に商標登録された屋根の民間資格です
  • 住まいの最も大切なパーツである屋根の保守と見直しを通して、住まいのお手入れとお世話をし、住まいと暮らしの安心を提供する、屋根の専門家が屋根診断士®です。
  • いい方を変えれば、「屋根のお医者さま」といえるでしょう。病気になりそうな屋根、病気の屋根を正しく診断し、直してあげるのが屋根診断士®の仕事です。
  • 屋根診断士®になるためには、研修で専門知識と技術を習得しなければなりません。そうして、訓練と実績を積んだプロ集団。屋根の専門家として、お客様の屋根から住まいの長持ちについてアドバイスいたします。

リフォーム事業活動理念五ヶ条

五ヶ条の理念に基づき活動します。

  1. 安心して暮らせる住まい、地域、環境づくりを使命として社会に貢献します。
  2. お客様満足度120%を目指し、おもてなし精神で対応します。
  3. お客様の笑顔が活力のもとであり、行動の原動力とします。
  4. 安全第一をモットーに、整理・整頓・清潔・清掃・躾に努めます。
  5. 「リフォームのプロ」として、正しく診断し、施工します。常に自己研鑽に努めます。

屋根診断士になるには=資格要件

日本屋根診断士®協会の試験に合格した者のみに、屋根診断士®の資格が与えられます

    講座風景
  • 日本屋根診断士®協会の研修制度、「屋根診断士®養成講座+施工研修会」の課程を修了し、試験に合格した者のみに、屋根診断士®の資格が与えられます
  • 知識、技術に加え、人格も求められます。社会に貢献し、地域の皆さまから愛されるために必要な資質です。
  • また、屋根診断士®が所属する会社にも信頼を保証すべく、事業者としての適正な条件を定めています。
  1. 建設業許可を取得し地域の信頼を得て、安定的、倫理的に継続して屋根工事事業を営んでいること
    「企業は継続なり」、長く地域密着して事業することで
    健全なアフターサービスをお届け
  2. 請負賠償責任保険に加入していること
    工事中のトラブルにもキチンと対応
  3. 廃棄物処理委託契約を締結していること
    しっかりした廃棄物処理で環境に配慮
  4. 指定工事店としてのルールや協会推奨屋根材の取扱いにご賛同頂けた工事店様
    詳細については協会より入会希望工事店様にご説明致します
※屋根診断士®養成講座修了後は当協会に屋根診断士®として在籍いただき屋根診断士®認定料として、ショップ店会員年会費30,000円と診断士おひとりにつき12,000円を毎年お支払いただきます。また、施主様への安心のため当ホームページに社名・氏名・顔写真の掲載は必須といたします。

一般社団法人日本屋根診断士®協会とは

屋根の専門家・屋根診断士®を育成・管理する機関

  • 屋根に対する知識と屋根工事の確かな技術を持った「屋根の専門家」である、屋根診断士®を育成・管理するのが日本屋根診断士®協会です。
  • また、広くその活動を通じて、悪徳訪問販売業者などの市民社会の秩序や安全に脅威を与える反社会的な行為から消費者を守るという社会的使命も負っています。

日本屋根診断士®協会の概要

設 立
2013年4月18日
理事長
西田 勇一(福泉工業株式会社 代表取締役)
副理事長
江原 正也(エバー株式会社 代表取締役社長)
常務理事
上原 赫(上原先端科学研究所 所長 工学博士)
理  事
小池 幸夫(日本屋根診断士®協会 協会顧問)
理  事
紀之定 浩二(福泉工業株式会社 常務取締役)
理  事
西田 易史(サンセブン株式会社 取締役)
監  事
藤本 豊(株式会社 藤重 代表取締役)
会員数
128社  (2024年3月現在)
本部事務所
東京都港区芝大門1-4-4 ノア芝大門1203
電話03-6435-8977   FAX03-6435-8978
事業概要
  1. 屋根を中心とした住宅内外装の点検、補修及び工事に関する諸訓練及び教育
  2. 屋根を中心とした住宅内外装の点検、補修及び工事に関する情報の共有
  3. 屋根診断士®の登録及び証明
  4. 屋根診断士®リフォームショップ会員の登録及び証明
  5. 建築資材及び住宅構造の研究・技術開発
  6. 住宅の点検及び補修に関する診断の指導
  7. 住宅の点検、補修及び工事に必要な各種法令の講習会開催
  8. 一般消費者向け住宅リフォームに関する情報の提供
  9. 官公庁その他各種団体並びに機関との連携
  10. 住宅リフォーム工事における一般消費者保護に関する診断士への指導
  11. 太陽光発電システムの研究・技術開発
  12. 太陽光発電システム取付金具の研究・技術開発
  13. セミナーの企画運営
  14. インターネットホームページの運営
  15. 前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業
賛助会員
(五十音順)

田島ルーフィング株式会社
日鉄物産株式会社
紅忠スチール株式会社
株式会社淀川製鋼所
SMB建材株式会社
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